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グループ(生命)保険 

割安な保険料で得られる家族の大きな安心

- 保険医協会の会員だからこそ加入できるシンプルかつ割安な生命保険 -

 

グループ(生命)保険(団体定期保険) 

グループ(生命)保険は、シンプルな掛け捨ての生命保険で(死亡・高度障害時のみの保障)、シンプルな分、割安な保険料とビッグな保障が最大の魅力です。

お知らせ

  • 2019年5月1日から、会員本人の保険金額6,000万円、5,000万円、100万円を新設しました!

  • 2020年5月1日から、配偶者の保険金額3,000万円、2,500万円、2,000万円を新設しました!

加入資格

  • 会員本人:15~80歳まで(新規加入は70歳まで)
  • 配 偶 者:15~80歳まで(会員本人の加入が前提、新規加入は70歳まで)
  • こ ど も:2歳6ヵ月~22歳6ヵ月まで(会員本人の加入が前提)

* 年齢の計算基準日は2020年5月1日とします(6ヵ月までは切り捨て、6ヵ月を超える時は1才繰り上げ。詳しくは事務局までお問い合わせください)。

グループ(生命)保険のポイント

・医師による診査なし(告知のみ)で加入
natsu14.jpg告知内容によっては加入いただけない場合があります。

・魅力の配当金
1年ごとに収支決算を行い、剰余金が生じた場合は配当金としてお支払いします。結果として実質的な保険料負担がさらに軽くなる場合があります。

* 配当金は毎年度決算により変動します。そのため、将来の確実な支払いをお約束するものではございません。

 (過去4年間の配当金還元率)

年度

配当金還元率

2015年度

約44%

2016年度

約19%

2017年度

約45%

2018年度

約10%

* 配当金還元率とは、年間払込保険料に対する配当金の割合です。

配偶者だけでなくお子様にもご加入いただけます
配偶者は最高1,000万円まで、お子様は最高300万円までご加入いただけます。

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* 会員が加入していることが条件です。配偶者のみ、お子様のみのご加入はできません。

* 配偶者・お子様ともに、会員の加入している保険金額以上の設定はできません。

グループ(生命)保険と税金

死亡保険金にかかる税金は契約者、被保険者、受取人がそれぞれ誰になっているかで変わります。

  保険料負担者 被保険者(死亡者) 死亡保険金受取人 税金
会員 会員 法定相続人 相続税
会員 配偶者・子 会員 所得税(一時所得)
会員 配偶者・子 会員以外の法定相続人 贈与税
  • 保険料負担者と被保険者が同じで、受取人が法定相続人の場合は、相続税の対象となります。「500万円×法定相続人の数」までは非課税です。
  • 保険料負担者と受取人が同じで被保険者が違う場合は一時所得となり、所得税の対象となります。
  • 保険料負担者、被保険者、受取人がそれぞれ違う場合には、贈与税がかかります。

注)上記のお取扱いは2019年11月1日現在の税制によるもので、今後変更となる可能性があります。

保険料一覧

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* 上記画像をクリックすると拡大版が表示されます

引受保険会社

下記の引受保険会社は、各ご加入者様の加入する保険金額のうち、それぞれの引受割合による保険契約上の責任を負います。なお、引受会社および引受割合は2019年11月1日現在のものであり、今後変更する場合があります。

  • 富国生命保険相互会社(幹事会社)   54.16%
  • 大樹生命保険株式会社          34.25%
  • 明治安田生命保険相互会社       7.20%
  • 東京海上日動あんしん生命保険株式会社   4.39%

利用者の声

すでにグループ保険にご加入いただいている先生は、どのように利用されているのでしょうか。その上手な使い方をうかがいました。

下記をクリックしてください。

 

1) 配当金が貯まって老後の備えに―A先生(77歳・加入歴37年)

2) 医療系団体の手頃な保険はフル活用 保険は早めに加入を―B先生(55歳・加入歴11年)

3) 一定期間だけ保障を上乗せするのにも最適―C先生(54歳・加入歴4.5年)

4) 特約部分の見直しで保険料の節約に成功―D先生(50歳・加入歴0.5年)

コラム 「万一の時、どれくらいのお金が必要―保険金でどれだけ準備するか」

 「遺族に残す保険金は多い方がいい」

 ―このように考えている先生も多くいらっしゃると思います。

 

 もちろん、保険金が多い方が万一の時にご遺族の生活を支える事ができます。

しかし、実際には必要以上に保険に加入していたり、反対に不足している事も多いようです。

そこで、万一の事があった場合にどれくらいの出費がかかるのか、見ていきます (...続きはこちら 

 


1)配当金が貯まって老後の備えに―A先生(77歳、加入歴37年)

 開業当初から民間の生命保険だけでなく、保険医協会と他の医療系団体のグループ(生命)保険に加入していました。開業して20年経ち60歳になる頃、民間の生命保険が更新時期を迎えましたが、更新後は保険料が約2倍になるとの事でした。老後の生活資金を準備するために保険料を節約したかったので、これを機に保険を大幅に見直しました。

 見直しにあたり必要な保障額を精査した結果、手頃な保険料の保険医協会と他の医療系団体のグループ(生命)保険だけで十分カバーできることがわかり、死亡・高度障害の保障はこの2つだけに絞りました。すでに医院の借入金も完済し、子どもも独立していたので、今までほど大きな保障は必要ない事に気づいたからです。

 ちなみに、老後の生活資金は保険医協会の「保険医年金」を軸に準備しました。一方、グループ(生命)保険は、年によっては配当金がゼロという事もありましたが、配当金が支払われる年も多く、その分を貯蓄にまわした結果、意外と大きな金額が貯まっていました。いったん払った保険料が、一部とはいえ配当金として戻ってくるのは嬉しいものですね。

 グループ(生命)保険は、加入しやすく保険料も手頃ですが、高額の死亡保障が高齢になるまで必要な先生方は、商品選択時に注意が必要だと思います。できれば担当の税理士や会計士などの専門家に相談しながら、定期的に保険について考える機会を持ってもいいかもしれません。

 

2)医療系団体の手頃な保険はフル活用 保険は早めに加入を―B先生(55歳、加入歴11年)

 保険医協会をはじめ3つの医療系団体に所属していることから、それぞれのグループ(生命)保険を最大限利用しています。掛金が手頃で手続が簡単という程度の認識でしたが、結果的に死亡保障の大部分をグループ(生命)保険で準備することとなりました。それと合わせて、入院・通院費用を保障する医療保険など、必要に応じて民間の生保商品に加入しました。

 その後、私自身が数年前に大きな病気をしてしまいました。おそらく今から新たに生命保険に入ることは難しいと思います。ただ、健康なうちに必要な生命保険に加入していたので、今後も継続や更新ができます。だからこそ、できるだけ元気なうちに必要な保険に入っておいた方がいいと思いました。

 改めて考えてみると、大小さまざまな借入金の返済や機器のリース料、従業員の給料、さらには家族の生活資金など、自分が死亡した場合に必要な資金の大きさを考えると、「入れるときに保険に加入していて良かった」とほっとしています。

 

3)一定期間だけのそスポット高額保障―C先生(54歳、加入歴4.5年)

 私が開業して感じたのは、開業医には勤務医と比べ、遺族保障などの福利厚生がほとんどない事です。そのため、十分な保障を確保しようと養老保険や定期保険など多数の保険に加入しました。しかし、毎月の保険料は10万円を超え、家計を圧迫するほどだったので、「いつまで払い続ける事ができるだろうか。でも途中解約は損になるし...」などと考えたりもしました。

 そんな私が、さらに保険医協会のグループ(生命)保険に加入したのは、子どもが大学受験を控え、今後さらに教育費がかさむ時期でした。すでに一定の保障は確保していましたが、子どもが医学部を受験してから卒業するまでの数年間は、今以上に死亡保障の上乗せが必要と考えたからです。また、手頃な保険料で加入時の健康診断(診査)など、煩雑さがないグループ(生命)保険は、一定期間だけ保障を上乗せしたい私にとって最適の制度でした。

 

4)特約部分の見直しで保険料の節約に成功―D先生(50歳、加入歴1年)

 保険医協会のグループ(生命)保険に加入したのは、当時加入していた民間の生命保険を「更新するのか、更新しないのか」、保険会社への返答期限まで1週間のときでした。

 私が当時加入していたのは、終身保険(約300万円)をベースに、定期保険特約(約5,000万円)および医療保険特約がついたものです。しかし、保障を継続するためには、定期保険特約の保険料が更新により大幅に上がるというものでした。

 思ったより保険料が高くなると悩んでいたときに、偶然、保険医協会のグループ生命保険のFAX案内が届きました。さっそくパンフレットを請求して検討したところ、グループ生命保険にはメリットとデメリットがあることがすぐに分かりました。それでも手頃な掛金と毎年の収支決算による配当還元という割り切りの良さ、さらに私のように年度の途中から加入しても、収支決算する時に加入者であれば支払った保険料に応じた配当金が出ることを聞き、民間の生命保険の定期保険部分を更新せず、グループ生命保険に満額加入することとしました。

 グループ生命保険は、手続が簡単なことなど加入の会員の利便性を考えた工夫がしてある一方、年齢による掛金の見直しがあるなど、単純に今の掛金だけをみて「良い」「悪い」を比較できるものではありませんが、当面の保険のリストラには成功したと思っています。