保険医の生活と権利を守り、国民医療の
向上をめざす

　政策部は7月31日、「地域医療構想に資する遠隔医療の活用について」をテーマに医療問題研究会を開催。講師に横浜市立大学附属病院集中治療部部長の高木俊介氏を招き、37名が参加した。
　氏は、支援センターから遠隔でICUに助言する遠隔ICUの取り組みをTV報道映像を交え解説。遠隔ICUは、医療従事者不足に伴う情報共有不足による医療事故の改善に有効だと指摘した。

　また、敗血症の死亡率改善など医療の質が向上したこと、休日夜間の院外コールを支援センターが受けることで医師の働き方改革に貢献すると解説。支援の提案には病院間の信頼関係の維持が重要で、看護師の顔と名前が一致するよう毎日定例会で自己紹介する取り組みを紹介した。将来的には時差を利用し、ハワイ等から日本の夜間帯を診ることが夢だと語った。

　この取り組みを阻害する要因には、従来と異なる医療文化や、見守りを監視と捉えられ理解が得られない等があると指摘した。支援側の負担を抑えるため、睡眠や危険行動をAI検知するシステムを開発したことや、今後は搬送の助言、在宅の看取り等、医療機能提供体制全体をサポートしていきたいと述べた。

（神奈川県保険医新聞2026年9月5日号より抜粋）